2017年06月12日
最近多い家族葬や直葬の場合、会社への連絡は
最近では、家族や身内などごく限られた間柄で故人をおくる形の葬儀のスタイルをとられる方が増えています。最後の別れをゆっくりとごく親しい方と過ごしたいと考えるのは自然の流れともいえるかもしれません。しかし、これまでは、葬式というと仕事関係の方に即連絡をしたり、弔問に欠けつけるのがマナーとして会社でつながりのある方は参列しないといけないということがありました。
では、直葬、家族葬などで行う場合には一般的には参列者を制限しますので、事後報告にするのが一般的です。しかし、社会人として働いている方の場合は事後報告では問題が生じます。仕事関係へ知らせる為にはどのようにするのがスムーズなのでしょう。
まず、訃報は職場にすぐに連絡を入れないと欠勤扱いになります。休みたい旨と理由をまず、連絡し、そして、そこで直葬で行う事を伝えることを伝えるのがスマートでしょう。また、企業では、身内の結婚や出産、お悔やみの際には休暇が取れます。
慶弔休暇、忌引休暇という名目で規則で決められています。それに準じた対応をして、会社へ報告をすることが必要です。そして、弔電や、お香典なども辞退する旨を伝えることも忘れないようにしましょう。会社名義でもらう場合には規則で決まっている場合がありますので返しは必要ありません。